人材業界をやめとけと言われる理由とは？人材業界に向いている人の特徴、転職成功のコツを解説

人手不足の問題が深刻な現在、人材業界が担う役割は大きな意義を持ちます。就職・転職活動をする人をサポートする、いわば人の役に立つ仕事ですが「やめとけ」「厳しい」という声もあります。

 

本記事では「やめとけ」と言われる理由や人材業界に向いている人の特徴、転職成功のコツなどをまとめて解説します。人材業界に興味のある方は、ぜひ各見出しを目次のように利用し、興味のあるところからチェックしてみてください。

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「人材業界はやめとけ」と言われる理由

人材業界は「人材紹介」や「人材派遣」などのスキームに分かれ、それぞれ役割や収益の仕組みなどが異なりますが、求職者のキャリア支援、求人企業への紹介を担う重要な仕事です。しかし、一部では業務の厳しさや負担感から「やめとけ」といった声が聞かれます。そういったネガティブな声が聞かれる要因を解説します。

 

長時間労働、残業が多くきつい

長時間労働、残業が多く激務であることは、大きなマイナス要素です。転職サービス「doda」（※1）が行った調査によると、月間の平均残業時間は20.6時間です。これに対して人材サービスの営業職は22.4時間とやや多めです。人材業界は、業務が多方面にわたるため、「定時に仕事が終わらない」「残業が多い」ということが考えられます。

 

人材紹介業では求職者との面談や企業との条件交渉、打ち合わせが多いです。特に、働きながら転職活動している求職者の都合に合わせて面談となると、どうしても仕事が終わった後や休日に時間をとらなくてはなりません。また、クライアントである企業との打ち合わせも先方に合わせて動く必要があります。

 

相手の希望する時間や都合に合わせることは大きな信頼につながりますが、自分軸で仕事を進めにくい点は注意が必要です。面談や打ち合わせ以外にもオフィスでこなさなくてはならないタスクや作業があります。うまくスケジュール管理ができなかったり、繁忙期で人手が不足していたりといった状況では長時間労働や残業が多くなってしまいます。

 

※1 出典：doda「残業時間の平均はどれくらい？残業が少ない・多い仕事は？」

https://doda.jp/guide/zangyo/

 

求職者や企業との板挟みによる精神的負担

人材業界の特性の一つに挙げられるのが、クライアントが求職者と企業の双方という点です。つまり双方の要望や条件を聞いて、実現するために間に立って調整するのが仕事です。一方の要望を聞けば、もう一方の条件と合わないケースは珍しくなく、いわゆる「板挟み」の状態になってしまいます。

 

時には調整や交渉を重ね、双方が合意するまでに膨大な時間や労力を要することもあるでしょう。こうしたケースでは想像以上にメンタルが消耗してしまうものです。

 

また、双方の合意が得られた後でも、求職者が内定を辞退するということもあり得ます。企業からの信頼もゆらぎますし、「せっかくうまく調整できたのに」と自身も落胆してしまうでしょう。また最初から求職者を選定しなければならず、業務効率も悪いです。

 

求職者と企業の間で困難な調整を行うのは精神的負担が大きく「耐えられない」「消耗する」という人が多いです。実際の現場では問題解決する能力や調整力が身につくチャンスでもあるのですが、成長よりも離職を選ぶ人もいます。

 

ノルマが厳しくプレッシャーが大きい

人材業界で活躍するキャリアアドバイザーやキャリアコンサルトは、求職者の就職・転職を支援するのがメインですが、企業とマッチング、入社して初めて報酬が発生する仕組みが多いです。そのため、営業職としてさまざまな目標やノルマが設定されています。

 

・求職者の内定決定数

・入社が決定した求職者の年収

・マッチング率

・求職者との面談数

・求職者の登録数

・企業の求人獲得数

 

これらは業務の形態や企業によって異なりますが、一定のノルマは存在します。成功報酬型の場合、目標やノルマを達成すると収入も増えます。しかし、ノルマを達成できないと収入や評価に影響することがあり、精神的な負担につながります。

 

業務のルーチン化による意欲低下

ビジネスモデルや担当業務によって異なりますが、各部署の役割分担ができている企業では業務が単純化しやすい傾向にあります。例えば、片面型エージェントのキャリアアドバイザーの場合、求職者との面談がメインになります。

 

実際には求職者の潜在ニーズの引き出しやキャリア形成のアドバイスなど、高い対人スキルやヒアリング力、専門的な知識が必要で誰にでもこなせる仕事ではありません。しかし、中には同じ業務の繰り返しと感じて、仕事への意欲が低下してしまう人がいます。

 

新規顧客獲得のテレアポ、派遣社員への契約更新なども同様で、変化が少ない業務に携わっていると、やりがいや意欲を見いだせないケースがあります。向き不向きもありますが、キャリアアップの可能性が感じられず転職を考える人もいるでしょう。

 

会社によっては年収が低い

会社の業態、職種によってバラつきが見られますが、人材業界は年収水準が低い傾向にあると言われています。実際には400万円〜1,000万円と大きく幅があり、一概に低いとは言えません。成果を出して評価が上がれば、昇進や昇格して年収がアップする可能性もあります。

 

ただし、インセンティブ制度やノルマ制度を導入している営業職の場合は「成果報酬込み」の収入で、基本給自体は低く設定されていることが多いです。目標を達成しないと他業種よりも年収が低くなります。報酬は仕事のやりがいと同じくらい大切な要素です。報酬への不満が続くと、仕事に対する意欲が徐々に失われます。

 

近年増加しているベンチャー企業などの新規参入企業は、成果報酬型のケースが多く、結果的に平均水準よりも年収が低くなります。

 

キャリア支援が不十分

求職者のキャリア形成を行っている人材業界ですが、社内で社員に対するキャリア支援が十分でない企業もあります。明確なキャリアパスの提示がなく、いつまでも昇進・昇格のチャンスがない、評価制度があいまい、などの企業では、誰しも不安を感じるでしょう。

 

長期的に人材業界で活躍したいという熱意のある人ほど、キャリアプランが見えないという理由で退職する傾向にあります。

 

競合他社との競争激化

現在、さまざまな業界で人材不足が問題になっていることから、人材紹介会社などの人材業界の需要は増しています。厚生労働省の統計（※2）によると2024年度の「有料職業紹介事業所」の数は32,622事業所と2011年以降、右肩上がりで増加を続けています。

 

新規参入事業者も多く、人材獲得の競争は激しくなっているため、営業職やキャリアアドバイザーには従来以上に成果が求められます。そのため、業務負担やプレッシャーが増え、現場の厳しさを知る人から「やめとけ」と言われると考えられます。

 

※2 出典：厚生労働省「民間職業紹介事業所数の推移」

https://www.mhlw.go.jp/content/11600000/001516702.pdf

 

人材業界のビジネスモデルの種類

ネガティブイメージやシビアな面がある人材業界ですが、ひとくくりにはできない点も多いです。「人材業界はやめとけ」と言われる＝ブラック企業ではありません。特に近年では「働きやすさ」を重視して業務効率化や担当業務の分業などの取り組みが進んでいます。業界全体を理解できるよう、主要なビジネスモデルをご紹介します。

 

人材紹介

人材紹介は、人材業界の売上高ランキングの上位に位置する大手企業から中小規模まで、取り扱いが多い領域です。多くは「人材紹介会社」「転職エージェント」と呼ばれ、求職者と人材を求める企業のマッチングや仲介を行います。

 

キャリアアドバイザーやキャリアコンサルタントが求職者の要望やニーズを聞き出したり、キャリア形成の相談にのったりといったサポートを行います。会社によっては応募書類の添削や面接の練習、入社後のフォローなど手厚い支援が受けられるところもあります。

 

マッチングが成立して求職者の入社が決まった場合、企業側から手数料として報酬を得ます。求職者側はこうした人材紹介サービスを原則無料で利用可能です。

 

人材派遣

人材派遣は、人材派遣会社に登録・在籍しているスタッフを企業に紹介する職種です。人材紹介では求職者は企業に直接雇用されますが、人材派遣では人材を派遣先に紹介した後も雇用関係が続きます。つまり派遣スタッフの雇用主は派遣会社であり、給与なども派遣会社から支払われます。派遣先の企業は派遣社員の労働時間や人数に応じて、手数料を含む報酬を派遣会社に支払う仕組みです。

 

人材派遣業では主に人材コーディネーターがスタッフをスキルや能力、条件に合う企業に紹介します。マッチング成立後も、契約更新のための面談や職場環境の様子、悩みや不安を聞くなど、長期的に関わり、フォローしていきます。

 

求人広告

求人広告は、求人サイトや転職サイトなどに広告を掲載して集客をはかるビジネスです。新卒向け、転職者向けなどさまざまなサイトがあります。求職者は気軽に就職・転職に関する情報を検索、閲覧でき、まだ転職について明確に決まっていない潜在層にも情報収集の場として活用されています。

 

自社の求人サイトを運営している「直販型」では、営業職が企業に対して求人広告の掲載を勧め、「代理店型」では企業と求人広告媒体との仲介を行います。「直販型」のほうが発注、原稿修正作業などを自社で完結できるため、依頼から掲載までがスピーディーです。また、市場調査や利用者の傾向などのデータ収集を行っているため、求人に関連するノウハウが得やすく、利用する企業も効率のよい広告掲載が可能です。

 

どちらのタイプも掲載を依頼した企業からの手数料が収益になります。手数料は広告掲載の期間や内容によって変動することが多く「掲載課金型」と呼ばれます。その他、実際に求職者からアクションがあった時のみ料金を支払われる「応募課金型」や求職者が選考を通り入社が決定した時に初めて支払いがある「採用課金型」などがあります。

 

人材コンサルティング

人材コンサルティングは、人材紹介や求人広告サービスとは異なり、採用業務だけでなく人事に関わるさまざまな課題を解決するサービスです。企業向けと求職者向けのビジネスモデルがあります。

 

企業向けには、次のような役割を持っています。

・採用に関する課題への改善策提案、施策立案

・人事評価の最適化

・組織風土の改革

・研修・キャリアアッププログラムの設計

 

求職者向けには、キャリアカウンセリングや転職先の紹介、面接対策、履歴書作成のサポートなど業務内容はさまざまです。活躍の場も人材業界や企業の人事部門、教育機関など多方面にわたります。

 

ブラックと言われる人材関連企業の見極め方

多くの人材関連企業が離職率低下や働きやすい環境の醸成に取り組んでいますが、なかには労働環境が良いとは言えない、いわゆる「ブラック企業」と呼ばれる企業が存在します。働き始めてから「こんなはずではなかった」「提示されていた条件とは違う」と後悔しないためにも、入社前にしっかりと確認したいポイントをご紹介します。

 

求人情報や転職エージェントの担当者からの情報、口コミ、面接時の対応などを参考に判断するのがおすすめです。

 

離職率の高さ

人材業界は離職率が高いと言われることがあります。厚生労働省の統計（※3）によると2024年度の離職率の平均は11.5％です。突出して離職率が高い業種もあるため、一概には言えませんが、平均値を目安にして企業の離職率に着目しましょう。もちろん平均より離職率が低い企業＝良い会社とは限りませんが、離職率が高すぎる企業には注意が必要です。

 

人がすぐやめてしまうのが常態化しており、業務内容や待遇、職場環境、人間関係などに問題があると考えられます。できれば休職率も確認すると良いでしょう。

 

※3 出典：厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/gaikyou.pdf

 

長時間労働、残業の多さ

ブラック企業では残業や休日出勤が多く、長時間労働になりがちです。やりがいや熱意を感じられる仕事内容であっても、長時間労働や残業が当たり前という状況では心身ともにダメージがあり悪影響を及ぼします。

 

労働環境の実態を知り、あまりにも労働時間が多い企業は避けたほうが良いでしょう。

 

有休などの年間休日日数

有休の取りやすさや年間休日日数もきちんと確認しておきたいポイントです。厚生省発表の「令和6年就労条件総合調査の概況」（※4）によると年間休日総数の平均は112.1日です。全業種の平均値となるため、人材業界の特性や業態によって多少の誤差はありますが、平均よりも低い日数の場合は注意が必要です。

 

有休の取りやすさはデータではわかりづらいですが、透明性の高い企業では求人情報や会社情報で「有給取得率」「有給消化率」などを明示しています。不明な場合は、転職エージェントや外部の口コミ、レビューなどで情報収集をしましょう。「休日120日」と謳っていても実際に休暇がとりにくい会社があるため「実際はどうなのか」という視点で視点も必要です。

 

※4 出典：厚生労働省「令和6年就労条件総合調査の概況」

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/24/dl/gaikyou.pdf

 

福利厚生の充実度

福利厚生が充実している企業は従業員ファーストで働きやすく、ブラックということは少ないと言えるでしょう。健康保険や厚生年金保険、労災保険などの法定福利厚生は当然のことですが、法律では定めがない、住宅手当や定期健康診断、リフレッシュ休暇などの福利厚生も大切です。

 

働きやすく、従業員の健康やライフイベントに配慮する制度が充実している企業を選びましょう。こうした法定外福利厚生が欠如している企業はおすすめできません。

 

人材業界の魅力とやりがい

人材業界で働く人の多くは職務が異なっていても、求職者と企業をつなぐ役割を担う、やりがいがある有意義な仕事です。ビジネスである以上、厳しい面もありますが、人材業界でしか感じられないやりがいも多いです。転職を考えているなら、業界の魅力を知っておきましょう。

 

人の役に立てる

「人の役に立っている」という手ごたえは、やりがいや喜びにつながります。仕事を求めている求職者は、働く環境を変えたい、転職先は自分に合っているのか、などの何かしらの悩みを抱えていることが多いです。特に前職とは異なる業種に転職する際には、なおさら強い不安があるでしょう。

 

人材業界ではキャリアアドバイザーが求人企業の紹介、マッチングだけにとどまらず、求職者のキャリア形成、将来への不安などを聞き、人生の岐路にたつ人たちの後押しを行います。長年培ったノウハウで求職者の不安や悩みを解決して、感謝されると大きな喜びを感じるでしょう。

 

達成感を得られる

求職者と企業のマッチングは、すべてスムーズにいくとは限らず、困難を極めるケースがあります。求職者と企業の条件がマッチせず、合意までに多大な時間や労力などを要することも少なくありません。人材業界は競合も多く、求職者側のニーズが多様化していることもあり、年々マッチング成立は難しくなっていると言えます。

 

企業と求職者の間で調整役をこなすキャリアアドバイザーにかかる負担も大きく、ストレスを感じることもあるでしょう。しかし、困難な案件をこなした時ほど達成感が大きいです。個人の目標達成だけではなく、チームの成果につながる場合は、会社へのエンゲージメントも高まるでしょう。

 

自身のキャリアアップ

人材業界では、扱う求人企業の業種に関する知識や市場の動向などの知識が深まります。特に企業の担当者や求職者と接する機会の多いキャリアアドバイザーは、現場でしか得られない幅広い知識が習得できます。

 

さらに、さまざまな人と関わることで多様な価値観に触れ、柔軟性が身に付きます。こうした知識や能力はビジネスパーソンとして重要な資質であり、別の会社への転職や異業種への転職時に大いに役立つでしょう。日々の業務を続けることがキャリアアップにつながるよう意識することも大切です。

 

営業スキルが身に付き、将来の転職に役立つ

人材紹介という無形商材を扱う人材業界は、サービスを売る営業職としての側面を持っています。さまざまな価値観の人や業種に携わることで、営業職に必要な以下のようなスキルが身に付きます。

 

・共感力

・ヒアリング力

・問題解決能力

・対人スキル

・論理的思考力

 

人材業界で培ったこうしたスキルは、将来の転職の時に必ず役に立つでしょう。

 

会社の売上、利益に貢献できる

人材業界の現場で活躍するキャリアアドバイザーやキャリアコンサルタント、営業職などは企業に人材を紹介することで報酬を得る仕組みのなかで働くため、求職者支援、マッチングがそのまま会社の売上に直結します。チームで目標達成を目指して働いている場合、一緒に働く仲間の利益にもなります。

 

「会社や仲間に貢献している」という事実は、喜びと意欲向上につながります。「やめとけ」「きつい」「厳しい」という声も聞かれるなかで、こうした意識を持って仕事に向き合う姿勢が良い結果をもたらすでしょう。

 

収入アップの可能性

インセンティブやノルマ制度が取り入れている会社の場合は、成果を出した分だけ収入アップが見込める点は大きな魅力です。評価制度が確立されていれば、自分の努力が収入アップにとどまらず、昇進・昇格へのチャンスにもなります。

 

自分の頑張りや努力が収入や評価に反映されやすい会社では、意欲的に働けるでしょう。

 

貴重な人脈を築ける

さまざまな人との出会いがあり、変化に富む人材業界では、人脈を築きやすいです。求職者や企業の担当者など、さまざまな価値観や考えを持つ人と常に出会え、刺激や自己成長にもつながります。

 

多彩な人脈は、視野が広がったり、貴重な学びを得たりといった良い影響を受けられるでしょう。また、ビジネスの面でもビジネスチャンスやキャリアアップにつながる可能性が高くなります。

 

未経験でも始められる

人材業界は、営業職や販売職からの転職が多く、未経験でも始められる職種です。新卒や第二新卒などの社会経験があまりない人でも適性ややる気があれば、就職・転職ができます。研修制度がきちんと確立されている会社を選べば、座学やOJTから始められるので、いきなり一人で求職者を担当といったことはありません。キャリアを積むごとにスキルは自然と身に付いていくでしょう。

 

人材業界に向いている人の特徴、スキル

人材業界に向いている人の特徴や必要なスキルは、ビジネスモデルや職種によって若干の違いがあります。どんな人材が求められているか、自分の強みは活かせるか、などを判断するために、必要とされる能力を把握しておきたいものです。異業種からの転職や未経験でも十分に活躍できるスキルをご紹介します。

 

対人スキル

人材業界は、求人企業との打ち合わせや調整、求職者との面談、新規顧客開拓など、人と接することが多いのが特徴です。関わる人たちのポジションや職種、経験、価値観も違うため、傑出した対人スキルが必須です。

 

最も多いと考えられる求職者との面談では、特に慎重かつ丁寧なコミュニケーションが必要です。求職者は就職・転職という人生の重要な岐路にあり、個人差はあるものの一様に不安を抱えています。キャリアアドバイザーやキャリアコンサルタントは、そのような不安を和らげ、求職者の希望や将来設計、悩みなどを深掘りしていかなければなりません。

 

求職者の潜在ニーズまで知るためには上手に会話を進める能力が必要です。最適な提案やアドバイスをするのに不可欠なスキルといえるでしょう。

 

傾聴力

求職者、求人企業ともに、良好な関係構築には傾聴力が大切です。相手の話を真摯に聞きながら、共感を示したり、合間に的確な質問をしたりといった方法が有効です。相手の本音や潜在ニーズをうまく引き出すには、忌憚なく話してもらうことが欠かせません。相手の話からさまざまな情報を自分で整理、分析する能力も必要です。

 

例えば人材派遣業の場合、企業や派遣スタッフとの関わりは人材紹介や求人広告に比べて長期化します。実際にスタッフが働き始めた後も関係は継続するため、対人スキルとともに傾聴力が必須になるでしょう。職場のリアルな声を聞くことで派遣スタッフや派遣先企業の課題を理解でき、迅速に対策を講じられます。

 

相手が「自分のことを理解してくれている」「信頼できる」と感じてもらえる姿勢が大切なのです。

 

ストレス、プレッシャーへの耐性がある

すでにご紹介したように、人材業界には厳しい側面があり、人間関係が重要です。そのため、人材業界では働くにはストレスやプレッシャーに強いタフネスな人が向いています。求職者と企業との間で問題解決にあたる時やトラブルが起こった時、心理的には疲弊しますが、強い意志と粘り強さを持って解決に動く必要があります。

 

また、自分のミスでトラブルやクレームに発展した時に責任を感じ落ち込むだけで、積極的に動けないようでは、問題は解決しません。ミスが再発しないよう対処しつつ、素早く気持ちを切り替えられる柔軟性とメンタルの強さ、判断力が求められます。こういった資質は就職・転職の場面でも大いにアピールできる強みです。

 

行動力がある

人材業界では企業、求職者との信頼関係が適切なマッチングを行うのに欠かせない要素です。時間を有効に使い、目的意識を持って積極的に行動する人は信頼関係を築きやすく、人材業界に向いています。

 

求人企業との条件面の調整や新規の契約を取るといった場面でも、優れた行動力が役に立ちます。相手のニーズに応えられない難問にぶつかった時、新たなアイデアやアクションを起こして、解決に導く力です。停滞している問題も迅速に解決できる行動力のある人は、相手からの信頼も得やすく、円滑に仕事が進むでしょう。

 

求職者に対しても同様です。希望する条件の企業がなかなか見つからない時、求職者の要望には応えつつ、違う企業も検討してみるよう勧める行動力とリードする能力が必要です。

 

目標達成意欲がある

ノルマや達成目標を課せられることが多い人材業界では、ノルマをプレッシャーととらえず、労働意欲につなげられる人が適しています。特に営業職は、ノルマや達成すべき目標を自己成長や会社への貢献と考えられる思考が大切です。

 

目標達成までに自分がすべきことの計画をきちんと立てて、それを実行する意欲も必要といえるでしょう。目標が未達だった場合もあきらめず、自らの行動を振り返り、客観的にPDCAサイクルを繰り返すことが自己成長につながります。

 

人材業界に向いていない人の特徴とは？

どの業種にも当てはまりますが、適性がないと中長期的なキャリアを積むのは難しいです。しかし、入社後に自分でも気づいていなかった能力を活かして活躍する人もいます。そこで人材業界特有の仕事内容にストレスを感じやすい人の特徴と対処法を解説します。「自分には無理」「人材業界はやめておこう」と考える前に検討してみてください。

 

気持ちの切り替えが難しい

人材業界ではトラブルやクレームが発生して、ストレスを感じる場面が多発します。トラブルが起こるたびに意欲が低下して、気持ちの切り替えができないと十分に自分の力を発揮できません。

 

気持ちの切り替えが苦手な場合、上司や同僚に相談して気持ちを吐き出したり、ポジティブな面に目を向けたりといった対処法がおすすめです。また、求職者に対して感情移入しやすい人も注意が必要です。求職者に寄り添う姿勢や共感力は大切ですが、ある程度はビジネスと割り切って仕事をこなさないと精神的に消耗してしまいます。

 

消極的である

人材業界全体で競争がかつてないほど激化している現在、アグレッシブな働き方、率先して提案や改善を行う人材が求められています。何事にも消極的では人材業界で活躍するのは難しいかもしれません。

 

しかし、すぐには改善できなくても、人材業界の現場で経験を積んでいるうちに自信がついて積極的に活躍できるチャンスはあります。仕事への魅力ややりがいを見直し、自分のペースで動ける会社を見つけましょう。

 

対人スキルが低い

当然のことながら人材業界では多くの人と接し、信頼関係を構築するのが必須です。「人と話すのが苦手」「うまく話せない」といった対人スキルが低い人は、能力があっても人材業界になじむのに時間がかかるでしょう。

 

しかし、キャリアアドバイザーや営業職は現場経験が大切です。現場で人と接して成功体験を積むうちにおのずと安定した対人スキルが身につく可能性が大きいです。対人スキルに不安がある人は、就職・転職の際に研修やOJTが十分に実施されているか慎重に確認しましょう。

 

トラブル対応が苦手

人材業界は、関わる人たちが多く、就職・転職という人生の一大事に関わるため、トラブルや緊張感のあるやり取りが多い傾向にあります。トラブル対応に自信がない人は、こうした厳しい場面では力を発揮できません。

 

どんなトラブルも俯瞰してとらえ、迅速に処理できる能力が不可欠です。苦手な人は日頃から想定できるトラブルとその解決法をシュミレーションしておくと良いでしょう。パニックにならず落ち着いて対応できる姿勢も重要です。

 

ワークライフバランスを重視する

ワークライフバランスは長く、心身ともに健康で働くために必要なものですが、仕事よりも優先する傾向にある人には、人材業界は厳しい環境といえます。繁忙期に休日出勤したり、求職者の都合に合わせて時間を調整したりするのが常態化している企業が多く、仕事を優先しないと成果を上げられない企業が多いのが理由です。

 

転職する際には自分と同じくワークライフバランスを重視している企業を探すのがおすすめです。

 

人材業界の将来性と業界トレンド

転職する上で業界への関心、理解は欠かせません。人材業界は刻々と変化しており、柔軟に順応できる人材が望まれています。経済予測プラットフォームの「xenoBrain」（※5）によると、人材紹介業の2025年の市場規模を6,922億円と推算した場合、2030年には7,034億円と小幅な成長が期待できます。

 

そして人材業界を語る上で欠かせないのが人手不足の問題であり、依然として人材紹介や人材派遣の領域の需要は高いと言えるでしょう。人材業界理解のため今後の展望について解説します。

 

※5 出典：xenoBrain「人材紹介業界の2030年AI予測レポート」

https://service.xenobrain.jp/forecastresults/market-size/recruitment-agency

 

人材業界全体の競争激化

人手不足が深刻な今、人材業界の需要は高まっていますが、競合他社も増加しています。求職者のなかには複数の転職エージェントを利用する人もおり、必ずしも自社のサービスを利用するわけではありません。企業と同様に人材業界も「選ばれる」時代なのです。

 

集客や求職者のマッチングができないと、売上に影響するため、各社ともに差別化できるサービスを提供する、他社にはない強みをアピールするなどの施策が必要になるでしょう。さらに集客に関してもスカウトメールやSNSの活用、過去の利用者からのリファラルなど、従来よりも積極的な策をとらなくてはなりません。

採用する側の企業へのアピールも必要です。有能な人材の紹介にとどまらず、採用難が課題の企業へは包括的な戦略の提案などを行うなどのサービスが効果的です。

 

AIを活用したサービス提供

ChatGPTなどのAIの普及により、人材業界でも導入する企業が増加傾向です。導入の規模はさまざまですが、多忙なキャリアアドバイザーやキャリアコンサルタントの業務負担を減らすツールとして利用可能です。例えば、スカウトメールの作成・送信、求職者情報の分析、応募書類の作成などが該当します。

 

大手人材紹介会社「リクルート」では、職務経歴書を自動生成する「レジュメ機能」や求職者と企業のマッチング精度が高まる「レコメンド機能」を採用しています。

 

「ビズリーチ」では求職者、企業それぞれに向けて求人票やスカウト確度が上がるレジュメの作成にAIを導入しており、スカウト受信数を大幅にアップしています。

 

また、今後、求職者との面談やマッチングにAIが活用される可能性も期待されています。しかし、求職者の潜在ニーズや真意、感情の機微を読み取るのは、経験を積んだ人間のほうが得意です。単純かつ定量的な作業はAIに任せ、人との関わりは人間をメインに、AIはあくまでも補完的に使うのが効率的といえるでしょう。

 

グローバル人材の需要増

現在、企業の海外進出、ダイバーシティの推進などでグローバル人材の需要が増しています。しかし、語学力の問題や人材育成が確立されていないことなどが理由で、海外で活躍できる人材は限られており、人材不足の問題を招いているのが現状です。日本で働く人材とはまた異なるスキルセットが必要になるので、グローバル人材の育成は今後注力すべき課題になるでしょう。

 

さらに海外に進出する日本人だけではなく「外国人労働者」もグローバル人材として人手不足に大きく貢献しています。人手不足解消の手段にとどまらず、文化や価値観が異なる人材を受け入れることで企業にイノベーションをもたらし、社内でも大きな刺激になるでしょう。

 

人材業界ではこうしたグローバル化に適応できる仕組みや受け入れ体制の強化など、大きな局面にあると言えます。

 

働き方の多様化に対応

働き方の多様化が進む現在、人材業界でも求職者のニーズにそえる求人企業の確保が必要です。具体的には次のような働き方が多く見られます。

 

・リモートワーク

・フレックスタイム制

・短時間勤務・時差勤務

・ジョブ型雇用

・副業・兼業

 

人材業界にとっては、給与や福利厚生など従来の条件から増加、細分化されるため、企業の新規開拓や求人獲得の際には、より慎重に条件交渉をしなければなりません。

 

また、リモートワークは人材業界でも広まっており、オンライン面談やオンライン商談などが挙げられます。より良い働き方が重視されるなかで、オンラインツールの活用方法やセキュリティリスクなどを理解したITリテラシーの向上も重要な課題です。

 

キャリア支援のサービス拡充

現在は、定年の延長や再雇用制度などでシニア層へのキャリア支援が必要な時代です。働く側も老後資金の不安や社会とのつながりを持ちたいなどの理由で、リタイア後も働きたいという人が増えています。

 

人材業界にとっては人材確保、ビジネスチャンスの面でシニア層へのキャリア支援はメリットがあると考えられます。雇用する企業にとっても経験や人脈が豊富な人材の確保、企業イメージの向上、イノベーションの誕生などが期待できるでしょう。

 

再雇用の機会に、スキルの再認識やデジタルスキル、専門分野に関するリスキリングなどを実施すれば、人材獲得への大きな一歩になります。

 

人材業界への転職を考える際の注意点

人材業界は安定した成長が見込め、異業種からのキャリアチェンジも可能な業種です。厳しい面やプレッシャーを感じる面もありますが、意欲があれば順調にキャリアを積める分野とも言えるでしょう。転職を考える理由やきっかけは、当然人によって違います。

 

・キャリアアップしたい

・年収アップを目指したい

・今よりも良い環境で仕事がしたい

・人の役に立つ仕事がしたい

・仕事にやりがいを感じたい

 

自分にとってより良い環境下で働きたいという点は一致しているでしょう。そこで人材業界への転職を考える際の注意点をご紹介します。

 

どんな職に就きたいかを明確にする

後悔のない転職をするためには、転職の目的やどんな仕事がしたいのかを明確にすることが大切です。人材業界と一口に言っても、数種のスキームがあり、職種や役割に違いがあります。具体的には次のような職種です。

 

・営業職（リクルーティングアドバイザー）

・キャリアアドバイザー

・キャリアコンサルタント

・人材コーディネーター

・マーケティング職

 

リクルーティングアドバイザーとキャリアアドバイザーの違いが少し複雑なため、一覧でご紹介します。

 

 

なかにはキャリアアドバイザーが法人営業を兼任している会社もあります。

 

キャリアコンサルタントの仕事内容は、キャリアアドバイザーとほぼ同じですが、国家資格取得者である点が異なります。人材コーディネーターは主に人材派遣会社でスタッフと派遣先企業の間で調整や契約更新などを行います。企業によって業務内容が若干異なることもあるので、転職時に確認しておきましょう。

 

労働条件を正確に把握

どういった仕事がしたいのかが決まり、転職先候補をしぼりこみます。求人情報や口コミ、レビューサイト、転職エージェントなど、あらゆる媒体から情報を得て、労働条件を入念に確認しましょう。

 

転職の失敗例としてよく言われるのが「事前調査を怠って、仕事内容や環境が合わなかった」という意見です。そのようなことがないよう、給与や賞与などの収入面から福利厚生、労働時間、年間休日数、ノルマの有無など、細かな点まで確認するのがおすすめです。

 

前職で「つらかった」「きつかった」と感じた点は、特に慎重に確認しておくと良いでしょう。

 

人材業界に関する理解を深める

人材業界は企業によってビジネスの仕組みが微妙に異なるケースがあります。入社前に業界に関する知見を深めておきましょう。入社後にギャップを感じて早期離職というリスクを避け、自分の力を存分に発揮できるよう徹底したリサーチが必要です。

 

人材業界への転職成功のためにできること

転職を成功させるためには、転職によって得られる効果や目的を明らかにすることから始めます。やみくもに転職活動をしていても、時間だけがかかり非効率的です。よほどの理由がない限り、転職予定の数か月前から準備を進めておくと安心です。人材業界への転職がスムーズに進むポイントをご紹介します。

 

人材業界に役立つ資格の取得

人材業界は異業種からの転職や未経験の人でも転職可能ですが、人気の企業は当然競争率が高くなります。自分の能力や経験をアピールするには、転職前に人材業界と親和性の高い資格の取得も視野に入れておくと良いでしょう。

 

 

就活・転職エージェントを活用

働きながらの転職活動は容易ではなく、時間や心理的負担がかかります。就活・転職エージェントをうまく利用すれば、転職準備が手際良く進みます。転職エージェントは、いわば就職・転職のプロで、豊富な実績や経験から最適な企業を紹介してくれます。また、求人サイトに掲載されていない求人情報も保有しており、選択肢が広がるでしょう。

 

人材業界への転職を検討している場合は、転職エージェントのなかでも「特化型」と呼ばれる特定の業種、職種を扱うところを選ぶのが合理的です。人材業界を専門にしているだけあって、求人数が豊富で業界の最新情報や内部情報にも精通しています。

 

「人材業界のリアル」が知れて最終的な判断を下すのにも適しています。主にキャリアアドバイザーが担当になって面談やその他のサポートを行います。自分が描くキャリアプランや希望する条件などを話せば、柔軟に対応してくれて心強いです。実績が豊富で評価が高いエージェントを選びましょう。

 

自分のスキル、能力、強みを理解する

転職では職務経歴書や履歴書などの書類提出、面接が必要ですが、どのフェーズにおいても確固たる強みや能力があれば有利になります。強みに限らず、弱みや苦手意識がある点、価値観などを洗い出し、自己分析を行いましょう。面接を受ける前に「本当に人材業界が自分に合うか」「どんな職種に向いているのか」を判断できます。

 

自分軸の評価では偏る可能性がある場合は、キャリアアドバイザーなどの専門家に委ねるのも良いでしょう。プロならではの的を射たフィードバックが得られます。

 

「人材業界はやめとけ」と言われるが、実際にはやりがいのある魅力的な仕事

一部では「人材業界はやめとけ」というシビアな声が聞かれますが、企業の体質や社員の適性などによって異なるため、一概には言い切れません。人材業界は、非常にやりがいや魅力があり、働く人たちにもメリットが多いです。本当に安心して働ける企業を見つけ、人材業界でキャリアを積み「自分らしい働き方」を実現させましょう。

 

キャリアアドバイザーAgentの転職支援サービスでは人材業界営業職を募集している企業の裏側まで熟知したエージェントが転職を支援いたします。推薦文でも、なぜ人材業界営業職を目指しているのかなど言語化を行い書類通過率を高めます。

さらに、応募書類作成のサポートや企業ごとの面接対策など徹底した伴走型の転職支援を提供。「書類も面接もこれまでより通過率がダントツに上がった」「年収交渉をしてもらい希望年収が叶えられた」など口コミでも高い評価をいただいています。自身の志向にあった人材コーディネーター職を目指している方はぜひ以下ボタンから面談予約してください。

 

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